SDGS

TACグループでは、2011年より冬季スポーツ（障がい者スキー）を支援してきました。
きっかけは1998年開催の長野オリンピック（パラノルディックスキー）。
そこには健常者と何一つ変わらず切磋琢磨する選手たちの姿がありました。
心を打たれた創業者が仕事の枠を超えた環境の中でも従業員に心震えるような経験をして欲しいという想いで支援を始めました。 現在は日本障がい者スキー連盟様（JPS）をはじめ日立ソリューションズ様の法人後援会（AURORA）の支援にも取り組んでいます。 障がい者スキーは支援団体が少ない状況にあり、微力ながら協会そのものを応援することでTACグループとして社会への利益還元を果たしています。

未曾有の大災害となった東日本大震災（2011年3月11日）。見えない放射能は今なお被災者の生活に不安を与えており、多くのかたが避難生活を余儀なくされています。 （2020年1月時点で4万８千人（復興庁）） 退避児童を対象にわずかな期間ながら転地による不安のない生活を提供するべくスタートした支援活動、それが通称「福島の子供たちへ」です。 第１回は２０１３年、福島県浪江町の子供たち数十名を京都府南丹市美山町に招待し、１０日間の夏休みを過ごしてもらいました。 美山町では２０１７年まで開催。 ２０１６年、１７年は長野県北安曇郡白馬村と併催し、以後は白馬村で開催してきました。 2020年はコロナ渦により中止を余儀なくされましたが、それまでに参加した子供たちはおよそ250名、そして延べ150名に及ぶ社員がボランティアの一員として、また研修事業の一環としてサポーターを務めました。

ダイバーシティの考えは1960年代のアメリカで公民権法が成立された事から始まり、マイノリティや女性が差別のない社会を求める運動を行う中で広がってまいりました。
15歳～64歳までの社会で働くのに適している人たちのことを「生産年齢人口」と称しますが、少子高齢化に伴い、この人口は年々減少傾向にあります。
その結果、今後の日本では深刻な人手不足に陥るという予測もされています。
当グループでは外国籍社員の採用拡大、女性の管理職、役員登用などを図り、多様な優秀人材が持つ可能性によってよりよい未来への構築に努めます。

当グループでは以下3つの取り組みを行っています。

法令順守

法令順守や倫理規範などのコンプライアンスはCSR（企業の社会的責任）の観点からも当然守るべき1つです。
コンプライアンスの重要性を徹底すべく従業員への教育を実施しています。

在宅勤務制度の充実

新型コナウィルスの影響を受け、在宅勤務制度を立案しました。

• ペーパレス化や交通費などのコスト削減
• 育児や介護で貴重な人材を失うことが少なくなる（ダイバーシティ）
• 仕事への集中力があがりクオリティの高い作業が見込める

等の効果が期待できます。

健康経営（BCP管理）

健康経営を推進すべく、健康診断受診率100%を目指します。